北海道健康づくり財団は、北海道における主たる死亡原因の標準化死亡比(standardized mortality ratio； SMR)を、「北海道における主要死因の概要」として、３～４年に１度の割合で発行してきた。第８巻目となる本巻では、2003年(平成15年)から2012年(平成24年)までの10年間を対象とした。
第２巻目である「北海道における主要死因の概要Ⅱ」は1983年(昭和58年)から1992年(平成４年)までを、第５巻目である「北海道における主要死因の概要５」は1993年(平成５年)から2002年(平成14年)までを、それぞれ対象としたから、本巻はこれらからちょうど20年および10年の間隔を置いたことになる。なお、第３巻(1986年～1995年)と第６巻(1996年～2005年)、第４巻(1990年～1999年)と第７巻(2000年～2009年)もそれぞれ10年の間隔で対応している。
第３～５巻では、疾患の分類として、第９回修正国際疾病分類(ICD9；1994年以前)と第10回修正国際疾病分類(ICD10；1995年以後)が混在していたが、第6巻以降で扱った疾患はすべてICD10で分類されている。各市町村の人口は北海道庁のサイトに掲載されている資料によった。これ以外の資料はすべて「政府統計の窓口」のサイトに掲載されている「人口動態統計」および「国勢調査」によった。
対象疾患を表１に示す。この表には、人口動態統計で使用される正式名称を掲げたが、本文では、部位別の悪性新生物の名称については、煩雑さを避けるため、表の括弧内に示す一般的名称を用いた。
不慮の事故には交通事故が多数含まれているため、今回は前回に引き続き、不慮の事故から交通事故を除いた。悪性新生物・心疾患・脳血管疾患については、それぞれを構成する個々の疾患のSMRを算出するだけでは状況がわかりにくいため、これらについてまとめたSMRも算出した。
SMRの計算方法は以下の通りである。下式において、分子は実際の死亡数、分母は期待される死亡数ということになる。
| SMR = | T | × 100（％） |
| ∑Ci × Di |
ここに
T は対象とした市区町村における死亡数
Ci は全国における第i年齢階級における死亡率
Di は対象とした市区町村における、第i年齢階級の人口
である。
① 死亡数：各市区町村における各疾患による男女別の死亡数は、表1に示したICD10のコードを鍵として、人口動態統計から求め、10年間を合計した。これが死亡数である(上式のT)。
② 期待(死亡)数：全国における各疾患による男女別・5歳年齢階級別の死亡数は、上記「人口動態統計」により、それぞれ10年間を合計した(これをＡとする)。
全国における男女別・5歳年齢階級別の人口は、2005年(平成17年)と2010年(平成22年)に実施された国勢調査で得られた数の平均とした(これをBとする)。
男女別・5歳年齢階級別のAを対応するBで割って、全国における死亡率を算出した(これをCとする；上式)。
各市区町村における男女別・5歳年齢階級別の人口も2005年と2010年に実施された国勢調査で得られた数の平均とした(これをDとする；上式)。
各市区町村において、男女別・５歳年齢階級別のＣに、対応するＤを掛け、その結果を男女別に合計した。これが期待(死亡)数である。
死亡数と期待(死亡)数の間の有意差の検定は、実測死亡数が10以上の場合、χ2検定(自由度１)により行った。
| χ2 = | (T － ∑Ci × Di)2 | ＝ | (死亡数 － 期待数)2 |
| ∑Ci × Di | 期待数 |
死亡数が9以下の場合は、期待数をパラメータとするポアソン分布により、Ｐ値を算出したが、死亡数が小さい場合、結果は不安定であるから、解釈に当たっては注意が必要である。
表２に、2012年(平成24年)の、北海道および全国における部位別悪性新生物の死亡数とその順位を示した。さらに、表３に本シリーズ(第２巻～第８巻)に掲載された疾患について、北海道全体としての男女総合のSMRを示した。それぞれちょうど10年の間隔を置いている第２巻と第５巻、第３巻と第６巻、第４巻と第７巻、第５巻と第８巻及び20年の間隔を置いている第２巻と第８巻の間のSMRの変化も示した(第１巻は1982～1989年の８年間であり、かつ時期が第２巻とほとんど重複するため、示さなかった)。
各疾患の男女別の死亡数・期待値・SMRを市区町村別に算出した(表４)。また、各自治体の男女の死亡数を足して、これを男女の期待数を足したもので割ったものを「男女総合」のSMRとし、市区町村別(表５)、および保健所別(表６)に示した。今回の対象期間内に自治体の合併が相次いだが、本巻では合併後の市区町村について算出した。同様に、保健所が管轄する町村の移動もあったが、2013年(平成25年)における管轄として算出した。。
本巻中、＊は有意水準５％で、＊＊は１％で、SMRが有意に高い(つまり、全国に比べ死亡することが有意に多い)ことを、－＊は５％で、－＊＊は１％で、SMRが有意に低い(つまり、全国に比べ死亡することが有意に少ない)ことを、それぞれ示す。
わが国全体としては、2005年(平成17年)に総人口がピークを迎えた後、多少の増減を繰り返しつつ、全体としては減少に向かっている。ところが、北海道ではこれより早く、20世紀末から総人口が減少し続けている。また、減少の程度も大きい。例えば、2010年(平成22年）から2012年までの総人口は、わが国全体としては0．4％の減少だったのに対し、北海道では0．8％減少している。今回のSMRの計算には、2005年と2010年の人口を使用したが、これ以外の年(特に2011年と2012年)において人口減少が甚だしかった自治体においては、それに伴って死亡の絶対数も減少する方向に向かうことから、SMRは低く出ることになる。
人口の少ない自治体においては、死亡の期待数が小さいことから、SMRの絶対値が大きくなりやすく、かつわずか１～２人の死亡数の増減でSMRが大きく変化する。例えば、期待数が0．5であって１人死亡した場合には、SMRは200となるし、２人死亡するとSMRは400となる。人口が少ない自治体のSMRを評価する場合、注意が必要である。