北海道健康づくり財団は、北海道における主たる死亡原因の標準化死亡比（standardized mortality ratio; SMR）を、「北海道における主要死因の概要」として、3～4年に1度の割合で発行してきた。第7巻目となる本巻では、2000年（平成12年）から2009年（平成21年）までの10年間を対象とした。第4巻目である「北海道における主要死因の概要Ⅳ」は1990年（平成2年）から1999年（平成11年）までを対象としていたから、本巻はこれからちょうど10年の間隔を置いたことになる。なお、第2巻(1983年～1992年)と第5巻(1993年～2002年)、第3巻(1986年～1995年)と第6巻(1996年～2005年)もそれぞれ10年の間隔で対応している。
第3～5巻では、疾患の分類として、第9回修正国際疾病分類（ICD9；1994年以前）と第10回修正国際疾病分類（ICD10；1995年以後）が混在していたが、第6巻および本巻で扱った疾患はすべてICD10で分類されている。
本シリーズは、道内の市町村や保健所において、保健施策策定のための資料として活用されてきた。第6巻までは、男女別に結果を示してきたが、保健施策が男女別に立案されることはほとんどないことから、発行後に、自治体や保健所から、当該自治体・保健所全体としての数字はどうなのか、という問い合わせが必ずと言って良いほど寄せられてきた。男女の実測死亡数を合計して、これを男女の期待死亡数を合計したもので割れば、自治体全体としてのSMRが出るのであるが、これまでの本シリーズでは、疾患単位ですべての自治体の結果を表示していたため、ある自治体における各疾患のSMRを知ろうとすれば、各疾患のページから当該自治体の数字を一つ一つ拾い出した上、それを使って計算しなければならなかった。確かに基礎資料の提供という点では問題はないのであるが、多忙な自治体・保健所のスタッフにとって、利便性に富むデータの示し方とは言い難い。そこで今回は、新機軸として、男女総合のSMRを自治体単位で別途示すことにした。また、巻末の市区町村別の地図もこれまでの男女別ではなく、総合した数字を元に描いた。
対象疾患を表1 に示す。この表には、人口動態統計で使用される正式名称を掲げたが、本文では、部位別の悪性新生物の名称については、煩雑さを避けるため、表の括弧内に示す一般的名称を用いた。
今回の対象疾患は、本道での死亡率が高い胆嚢がんと腎不全を追加した。前回初めて登場させた前立腺がんは、今回使用したデータ(厚生統計協会発行のCD-ROM「人口動態死亡統計/死因(都道府県編)」)に含まれていなかったため、割愛せざるを得なかった。また、不慮の事故には交通事故が多数含まれているため、今回は前回に引き続き、不慮の事故から交通事故を除いた。悪性新生物・心疾患・脳血管疾患については、それぞれを構成する個々の疾患のSMRを算出するだけでは状況がわかりにくいため、これら3大生活習慣病それぞれについてまとめたSMRも算出した。
SMRの計算方法は以下の通りである。下式において、分子は実測死亡数、分母は期待死亡数ということになる。
| SMR = | T | × 100（％） |
| ∑Ci × Di |
ここに
T は対象とした市区町村における総死亡数（実測死亡数）
Ci は全国における第i年齢階級における死亡率
Di は対象とした市区町村における第i年齢階級の人口
である。
① 実測死亡数：各市区町村における各疾患による男女別の死亡数は、表1に示したICD10のコードを鍵として、各年の厚生統計協会発行のCD-ROM「人口動態死亡統計/死因(都道府県編)」から求め、10年間を合計した。これが実測死亡数である(上式のT)。
② 期待死亡数：全国における各疾患による男女別・5歳年齢階級別の死亡数は、各年の厚生統計協会発行の全国人口動態統計下巻により、それぞれ10年間を合計した（これをAとする）。
全国における男女別・5歳年齢階級別の人口は、2000年（平成12年）と2005年（平成17年）に実施された国勢調査で得られた数の平均とした（これをBとする）。
男女別・5歳年齢階級別のAを対応するBで割って、全国における死亡率を算出した（これをCとする;上式）。
各市区町村における男女別・5歳年齢階級別の人口も2000年（平成12年）と2005年（平成17年）に実施された国勢調査で得られた数の平均とした（これをDとする;上式）。
各市区町村において、男女別・5歳年齢階級別のCに、対応するDを掛け、その結果を男女別に合計した。これが期待死亡数である。
実測死亡数と期待死亡数の間の有意差の検定は、実測死亡数が6以上の場合、χ2検定（自由度1）により行った。
| χ2 = | (T － ∑Ci × Di)2 | ＝ | (実測死亡数 － 期待死亡数)2 |
| ∑Ci × Di | 期待死亡数 |
実測死亡数が5以下の場合は、期待死亡数をパラメータとするポアソン分布により、P値を算出したが、実測死亡数が小さい場合、結果は不安定であるから、解釈に当たっては注意が必要である。
2010年（平成22年）国勢調査の確定値の公表が本巻の発行には間に合わないこと、および10年前に発行した第4巻の計算との整合性（1990年と1995年の国勢調査人口を使用）を保つ意味において、今回の計算には、2000年（平成12年）と2005年(平成17年）の国勢調査人口を用いた。対象期間において人口が著しく減少した自治体においては、計算の性格上、SMRが低く出ることになるので、やはり注意が必要である。
表2 に、2009年（平成21年）の、北海道および全国における部位別悪性新生物の死亡数とその順位を示した。さらに、表3に過去の本シリーズの第2～6巻に掲載された疾患について、北海道全体としての男女総合のSMRを示した。それぞれちょうど10年の間隔を置いている第2巻と第5巻、第3巻と第6巻、第4巻と第7巻の間のSMRの変化も示した（第1巻は1982～1989年の8年間であり、かつ時期が第2巻とほとんど重複するため、示さなかった）。
各疾患の男女別の死亡数・期待値・SMRを市区町村別に算出した（表4）。また、市区町村別および保健所別に、それぞれ男女総合の各疾患のSMRを示した（表6・7）。今回の対象期間内に自治体の合併が相次いだが、本巻では合併後の市区町村について算出した。本巻中、＊は有意水準5％で、＊＊は1％で、SMRが有意に高い（つまり、全国に比べ死亡することが有意に多い）ことを、－＊は5％で、－＊＊は1％で、SMRが有意に低い（全国に比べ死亡することが有意に少ない）ことを、それぞれ示す。